この記事は、
- 副業をやってるけど会社に知られるのが心配な人
- 会社にバレないように副業がしたい人
におすすめの記事です。
副業が絶対にバレないことは可能なのか？
結論か言うと、実際に副業をやってる限り、１００％会社にバレないようにするというのは難しいです。
ただし、バレるリスクを大きく減らすことはできます。
リスクを減らすには、まずは副業がバレる理由について知る必要があります。
順番に解説していきます。
副業バレる主な理由は４つ
副業バレる理由は主に次の４つです。
- 知り合いや同僚経由でバレるケース
- ＳＮＳなどからバレるケース
- 現場を見られてバレるケース
- 住民税でバレるケース
知り合いや同僚経由で副業がバレる
あなたが副業していることを知った、知り合いや同僚から会社に伝わってしまうケースです。
よくあるのは、本業の同僚であるＡ子さんと副業先のＢ子さんが知り合いで、あなたが副業していることをＡ子さんに知られる場合です。
ぺぺきよとくに私の住んでるような田舎だと知り合いの知り合いが知り合いみたいなのはあるあるですね
知られたのが仲のいい同僚であれば口止めすればいいですが、Ａ子さんが管理職だったり、あなたの事を嫌ってたりすると会社に報告されてしまいます。
ＳＮＳから副業がバレる
あなたのアカウントだと特定されているＳＮＳで、副業の事を話してしまった場合。
また、副業先の同僚があなたのことについて投稿したのを、会社の関係者が見てしまうような場合です。
ＳＮＳは本当にどこで誰が見てるかわからないです。
現場を見られて副業がバレる
これはもうそのまんまです。会社の関係者に実際に副業をしてる現場を見られる場合です。
不特定多数の人を相手にする接客業や、外での仕事なんかは特に見られる確率が高くなりますね。
住民税で副業がバレる（一番リスクが高い）
ここが一番ややこしく理解しづらいです。なので文字数多めで説明します。
企業には、毎月の住民税を従業員の給与から天引きして、従業員の住む市区町村へ従業員にかわって住民税を納付する義務があります。
あなたが給与所得者の場合、給与明細を見ると住民税が天引きされていると思います。
（これを特別徴収といいます）
なので、企業はあなたの給料から住民税をいくら引けばよいのか、その額を市区町村から教えてもらう必要があります。
実務的には毎年5月頃、昨年1年間（1月～12月）のあなたの所得にもとづいて、給料から天引きする住民税の額をお知らせする「通知書」が市区町村から会社に送られてきます。
その「通知書」をもとに会社の経理担当者は、あなたの給料から住民税の額を引いた給与明細を作ることになります。
副業がバレるのはこの時です！
経理担当者が給与明細を作る時、
ぺろなんでこの人の住民税こんなに高いの？同期入社のＳ君と比べてもだいぶ高いよね
と思われたら副業がバレることになります。
どういう事か説明します。
あなた住民税は昨年の1月～12月までの所得をもとに計算されます。
所得とは給与であったり、株で儲けたものであったり、副業のアルバイト収入だったり、家賃収入だったり様々です。
所得が多ければ多いほど住民税は高くなるし、少なければ住民税は低くなります。
もうわかりますよね。
同期入社のＳ君の住民税よりも高い住民税を、あなたの給料から天引きしなければならないことに気づいた経理担当者は、
ぺろこの人、給与の他にもなんか所得があるっぽいな
と思います。
従業員の多い大企業などでは、いちいち一人一人の住民税なんか気にして給与計算の処理はしないと思うのですが、中小企業など従業員の少ないところでは、ベテラン経理事務員ならだいたい異変に気づくと思います。
ぺぺきよ実際に長年経理をやってきた私も、住民税から社員の副業に気づいたことがあります。
会社には黙ってましたけど。。。
これがよくいう「副業が住民税でバレる」といわれる理由です。
副業がバレないためにできる対策
ここからは副業がバレる可能性を限りなくゼロに近づけるための対策を説明します。
知り合いや同僚から副業がバレるのを防ぐ
誰にも言わない。家族友人にも言わないことです。
また、副業先では自分の正体をできるかぎり明かさない。 → 共通の友人ができることを防ぎます。
人はみな、お前どこ中？どこ高みたいなことを聞いて、自分との共通点を探そうとする生き物です。
とはいえ、あまりに黙って感じ悪い対応で嫌われると、共通の知人が見つかった時に密告されるリスクがあるので、できるかぎり存在感の薄い空気のような人間としてふるまうよう努力してください。
ＳＮＳから副業がバレるのを防ぐ
自分のＳＮＳに副業関係の情報をアップしない事はもちろん、副業先の人がやってるＳＮＳにも載らないように気を付けましょう。
ＳＮＳは本当に誰が見てるかわからないです！個人情報だだ洩れのＳＮＳ、よく見かけますよね。
見られて副業がバレるのを防ぐ
不特定多数の人に見られる副業は避けた方が無難です。
接客業や配達員、交通整理員など人に見られるリスクの高い仕事は沢山あります。
逆に、クラウドソーシングなどのように、自宅でできて知識を売るような仕事はバレるリスクが低いのでおすすめです。
住民税で副業がバレるのを防ぐ（一番やっかい）
インターネットで調べると、確定申告の際に「自分で納付」の箇所に丸をするなどの対応が書かれています。
たしかにその方法でもいける場合もあります。
ですが結論から言うと、私はお住いの市区町村に直接問い合わせる方法をおすすめします。
あなたの副業所得が「給与所得」なのか「事業所得」、「雑所得」なのかによっても違いますし、市区町村によっても対応が違ったりするからです。
一番確実なのは住んでいる市区町村に直接電話して問い合わせるのが一番です。
聞く内容は次のとおりです。
ぺろ副業を始めようと思ってるんですけど、副業の分だけ住民税を自分で払う事はできますか？
市区町村からの回答が「できる」であれば、その方法を聞いてそのとおり実行してください。
これができれば、本業の会社の経理担当者には、本業分の住民税額の通知しか行きませんので気づかれることはありません。
逆に「それは無理です」と言われたらそれはどうしようもありませんので、経理担当者が住民税の増額に気づかないことをひたすら神に祈りましょう。
副業がバレた時のことまで考えておこう
「よし！バレないようにしたからこれで大丈夫！」
ここで思考が止まっちゃうと、もしもバレた時にすぐ対応できません。
バレない可能性がゼロでない以上、バレた時の事まで考えておくのはリスクマネジメントとして絶対大事です。
バレた時のために考えておくことは、だいたい次のようなことです。
副業すると会社で処分がどうなるか
就業規則の確認、過去の事例など、副業がバレた場合に会社でどういう処分がされるか知っておく必要があります。
一応、最高法規である日本国憲法では「職業選択の自由」が認められてます。
なので、本業に支障や損害を出したりしない限り、懲戒はできないように建前上はなってます。
ですが副業を知られても本業を続けられるかどうかは、あなたの状況によってまちまちです。
会社があなたを必要と思えば許すでしょうし、必要と思ってなければ懲戒に変わる方法で会社を辞めさそうとしてくるかもしれません
もう一度いいますが、副業がバレた場合に会社でどういう処分がされるかを理解したうえで、覚悟を持って副業を始めて下さい。
まあ、どのみちその会社を辞めたいと思ってた場合なら、さっさと副業を始めちゃって大丈夫ですね。
副業の言い訳
ありとあらゆる副業がバレた理由を想定して考えてくことです。
上司「〇〇さんは、副業やってるの？」
あなた 「やってませんけど、どうしてですか（汗）」
上司「Ａさんが〇〇で働いてるところを見たらしいんだけど」
あなた 「えっ、あれは、その・・・（汗）」
こんな会話はある日突然やってきます。
自身をもって答えを即答できるよう、ありとあらゆる場面を想定して言い訳を考えておきましょう。
- 「仕事じゃなくて趣味なんです」
- 「親戚の仕事場を手伝ってただけです」
- 「仕事したんじゃなくて名義を貸しただけなんです」
- 「投資をしたので所得が増えてしまったんです」
- 「投資については親（親族）に一任してるから詳しい事はわからないんです」など
ただしこれ、全部が嘘の場合、嘘がばれたらあなたの立場はますます悪くなります。
なので、捉えようによってはそうだなという程度の言い訳を考えておくのが一番いいと思います。
ぺろ生活苦でやむをえなくやってしまいました。もうやめます。すみませんでした
みたいな泣き落としパターンも有効かと思います。
ぺぺきよ他に良い言い訳あったら教えてください
やらないほうがいい副業
最後になるべくやらないほうがいい副業がひとつあるので知っておいてください。
それは本業と同じ業種で副業することです。
例えば私は飲食業で事務をしていますが、他の飲食業の会社でアルバイトをするのは、本業の営業秘密等を利用される可能性が非常に高くなるわけで、本業の会社からすれば絶対やめてほしいことです。
労働者は在職中、使用者と競合する業務を行わない義務（競業避止義務）を当然に負っています。
最悪の場合は、裁判になるケースも考えられますので注意してくださいね。
副業がバレる４つの原因と４つの対策｜まとめ
副業がなるべくバレないようにするには
- 副業の事を誰にも言わない
- ＳＮＳに関わらない
- 住んでる市区町村に副業分の住民税を直接納付したいことを伝える
- バレた時のことも考えておく
これらを実行することで、副業がバレるリスクはかなり減らせると思いますので実行してみてくださいね。
